環境と制度

Environment & Institutions

くみあい飼料の働く環境や、入社後の教育制度、福利厚生について紹介いたします。

働く環境

充実した福利厚生、スキルアップのための人材育成や
出産や介護における支援制度によりワークライフバランスをサポートしています。

勤務体系

自分のライフスタイルに合った働き方を選択。

総合職(全国)

北は青森県から南は熊本県までの範囲で全国転勤があります。
全国の様々なエリア・業務を経験することで、自身のスキルアップとくみあい飼料全体のマネジメントをする人財になることができます。

総合職(エリア型)

エリアごとの採用となり、エリア内での転勤があります。
各エリア内で様々な業務を経験し、エリアのマネジメントをする人材になることができます。

北日本事業本部…青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島
東日本事業本部…群馬、茨城、愛知、新潟、静岡、神奈川、山梨、長野、富山、石川、岐阜、三重
西日本事業本部…滋賀、京都、兵庫、島根、岡山、広島、徳島、香川、愛媛
北九州事業本部…山口、福岡、長崎、熊本、大分

担当職

原則、転居をともなう異動はありません。
様々な業務を経験し、将来、担当地域におけるマネジメントを担う人財になることができます。

人材育成・福利厚生制度

JA全農グループのスケールメリットを活かした
充実の人材育成・福利厚生制度

社員一人ひとりが最大限の力を発揮し、仕事を通じてより豊かな人生を実現できるよう人材育成・福利厚生の両面からサポートしています。

人材育成制度 ー 能力の最大化と適正化を図る

人材育成制度の図

当社では「人材」を「人”財”=最も重要な経営資源」ととらえ、「研修」「職場での指導(OJT)」「自己啓発」「人事制度」の4つの視点から、企業理念の実現のため自らが成果を上げることのできる人財の育成に積極的に取り組んでいます。

人材育成体系

階層 研修 職場 自己啓発 人事制度
階層別教育
知識・スキル教育
OJT
通信教育受講助成
公的資格取得助成
自己申告制度
ジョブローテーション
管理職 管理職研修
専門知識研修
OJT推進者研修
中堅社員 中堅社員研修 OJT実施者研修
新入社員 フォローアップ研修
新入社員研修

1階層別研修

階層に合わせて各階層に求められる役割と目標を認識し、その役割・目標を最短距離で達成するための知識とスキルを習得します。

2専門知識研修

財務研修、養豚専門研修、養鶏専門研修、乳牛専門研修、肉牛専門研修など全農飼料中央研究所をはじめとする関係機関が開催する研修に参加し、基礎から最新知見までを学びます。

3OJT

日々のOJTを通じて実務実践経験を積みます。初めて後輩を指導する、部下をマネジメントをする社員のために、指導法、メンタルケア、コミュニケーション方法などのスキルを学ぶOJT研修を実施します。

4通信教育受講助成

職能資格や職種に応じて必要な知識から一般教養の習得によりスキルアップを図るため、通信教育による研修コースの受講料を助成します。

5公的資格取得助成

日常業務に必要な資格や免許の取得を希望する社員について、必要な受講料等を助成します。

6自己申告制度

今後どの分野でどのような人材を目指していくかを考え、会社に自分の意思を伝えるためのツールです。上司と自分のキャリア形成(自身の能力、望むキャリアパス)についての話し合いをします。

7ジョブローテーション

自己申告制度の結果を受け、定期的に最適人員配置に向けたローテーションを行い、多能工型社員を育成します。

福利厚生制度 ー 社員一人ひとりがいきいきと働ける環境を目指す

社員の幸せを追求し、社員にとって常に魅力ある企業であるために、充実した福利厚生制度を設けています。

ワークライフバランス支援制度

  • 社宅貸与制度

    借上社宅あり(家賃の一定割合以上を会社が負担)

  • グループ保険制度

    生命保険・医療保険が通常よりも割安に

  • 表彰制度

    永年勤続表彰・社員功労報奨制度あり

出産・育児に関する支援制度

  • 産前産後休業制度

    産前産後14週間

  • 育児休業制度

    子が1歳に達するまで

  • 子の看護休暇制度(有給)

    子が1人:年間5日まで
    子が2人以上:年間10日まで

  • 育児休暇制度(有給)

    子が1人:年間5日まで
    子が2人以上:年間10日まで

  • 育児短時間勤務制度

    小学校3年生まで、最大2時間短縮可能

  • 時間外労働緩和措置

    所定外労働や深夜勤務の緩和措置あり

介護に関する支援制度

  • 介護休業制度

    家族1人につき通算180日まで

  • 介護休暇制度(有給)

    対象家族1人:年間5日まで
    対象家族2人以上:年間10日まで

  • 介護短時間勤務制度

    3年に達するまで

  • 時間外労働緩和措置

    所定外労働や深夜勤務の緩和措置あり